３０代、IT業界転職「退職相談・入社に向けて」円満退職、調整をスムーズに行う方法！

内定をもらったら転職決定ですね。ただしまだ現職への退職調整が残っています。３０代だと現職の会社でも重要な仕事を任されているケースが多く、退職交渉も難しくなる場合もありますね。

また、特にはブラックだったりと退職交渉は難しいものですが、できるだけ円満に退職したいものですね。

３０代、退職にむけて

３０代はプロジェクトの中核を任されているケースも多く、会社の中でも重要な仕事をしている場合が多くあります。ハイ辞めます。明日辞めます。といった風にすぐに仕事を終わらせられるものではありません。また長期のプロジェクトに参加している場合など、プロジェクトの途中でいきなり抜けることも良くありません。

特に会社の中で一番バリバリ働いている３０代は、より退職に向けた案件・仕事の調整が必要です。

退職時期に向けて仕事を調整していく

たとえば７月にボーナスをもらってから退職したいと思っても、７月をまたいで長期のプロジェクトに参加していたら、さらにプロジェクトが佳境であったら、突然辞めるとなった場合、多くの関係者に迷惑をかけてしまいます。

かと言って、転職が決まっていない段階から社内に退職の意思を伝えるのはリスクです。

３０代の場合、早めにプロジェクトマネージャや管理職（上司）に伝えるわけにもいかず、かといってプロジェクトの割り当てを自分で調整できず、退職意思を伝えるタイミングは難しいものがあります。

そのため、プロジェクトの状況をできる限り把握し、プロジェクトの切れ目、再アサインのタイミングを推し量って、そのタイミングの１～２か月前に退職意思を伝えられるように、転職活動をする必要があります。

引継ぎを行う

退職する場合、多くの場合において仕事の引継ぎが必要になります。３０代の転職の場合、自分が引き継ぎ者を見つけ育てていく必要はありません。退職意思を伝えた後に会社が（会社の責任において）引継ぎ者を用意し、会社の指示に従って引継ぎを行います。

会社によっては「無責任な！」と責める会社もあるかもしれませんが、管理職ではない３０代の裁量を持たない社員に引継ぎの責任を課すほうがおかしいです。ただし、退職相談で関係を必要以上に悪くすることは避けたいので、できる限り間を取って調整していくことが大事です。

会社も（ブラックではない限り）鬼ではありませんから退職意思が固ければ引継ぎを考えます。会社の指示に従い適切に業務に引継ぎをするように心がけます。

スムーズな退職の手続き

２０代の転職において、退職交渉は思ったよりも緊張するものです。初めて行う交渉であることも大きいですね。ドラマであるような「辞表届を叩きつけ！」などは一般社会ではほとんどあり得ませんし、できるだけ円満に退職したいものです。手続き方法とコツを解説します。

退職のスケジュール感

退職に要する期間は会社や抱えているプロジェクト・仕事内容にもよりますがおおむね３か月程度は見ておきましょう。主なスケジュール感は下記です。

退職の意思を伝えたらすぐに退職できるわけではありません。ご自身の事情もありますが会社にも事情があるので十分な期間（最低でも３か月程度）の余裕を持って進めるのがベターでしょう。有休消化期間なども十分に加味して調整することが必要です。

有給休暇の買い取りについて

基本的に有給休暇を会社側が買い取る（お金に換えて支払う）ことは禁止されています。ただし、退職時のみ、有給休暇を会社側が買い取ることが認められています。

もし退職交渉において「引継ぎ期間が足りない、有給休暇など与えられん」という言葉を言われた場合には、引継ぎ優先のため有給休暇を買い取ってもらう交渉もできますので交渉手段の一つに覚えておくとよいでしょう。

退職意思を最初に伝える時期

退職の意向は退職日（または最終出社日）から逆算して２～３か月前には伝えるのがベターです。法律上は１か月前から伝えれば辞められるものの、引継ぎや有休消化日程などを考えると１か月前というのはあまりにも急すぎます。

かと言って半年前に伝えては長すぎます。退職を伝えてから実際に最終出社日までの間は何かと居ずらいものですし、仕事にも身が入らなくなっていきます。諸条件を加味すると２～３か月前には伝えておくのがベターです。

退職意思を最初に伝える相手

社内で退職意思を最初に伝える相手は一般的には直属の上司です。

退職理由がパワハラなど直属の上司にある場合は別ですが、もし部長や社長、人事などに先に退職意思を相談すると直属の上司の管理能力が問われかねません。また、仲の良い同僚などに相談したり話したりするケースもありますが、一般的に見て退職することを社内で話して良いことはほぼありません。

直属の上司に伝えたら、上司（例：課長）とさらに上司（例：部長や社長）が話し合い仕事の状況や後任について確認を取ります。また並行して引き止められることでしょう。引き止めに対してすぐに「意思は変わりません」と答えても良いのですが、「少し考えさせてください」となれば１～２週間は日にちが過ぎます。

意志が固いことを伝え、かつ上司間での話し合いも終わって正式に退職が決まるのは早くて２週間程度、もしかすると１か月程度かかる場合もあります。

退職理由

退職理由は「個人的な理由」や、「自身の将来のため」などで話すことが円満退職のコツです。少なからず人間関係や現職の会社への不満もあるでしょうが、このタイミングで不満を一気に言ってしまっては円満退職にはなりません。

また、不満点を解消するという提案で引き留めにあい、辞められなくなることもあります。仮に直近で改善されたとしても、長年勤めてきてたまった不満の大本の原因がなくなることはないでしょう。一度「辞める」と言ってしまっては、さらに会社への不満を吐露してしまっては、会社に居づらくなることも事実です。

退職理由は、会社への不満は避け、あくまで、「個人的な理由」を中心に話すことがおすすめです。

同僚・顧客への公表時期はよく上司と相談する

たとえどんなに心を許した仲の良い同僚でも、同じく顧客でも「退職する」と聞いて良い気持ちにはなりません。退職することは可能な限り最後まで伝えないほうがお互いに幸せです。

特に仕事の関係者への退職する旨の周知は自分の判断では行わず上司とよく相談して決めてください。上司の判断を踏まえて、仕事への影響度が少なく、また引継ぎなどがスムーズに行えるように周知日程を決めるのがベターです。

人事と退職に関する手続きを確認する

退職が決定したら上司から人事へ連絡がいきます。人事とは早めに手続き関係の相談をしておくことが必要です。

よくある人事との退職関連の確認事項

たとえば社会保険料・住民税などは最終月の控除金額が変わる場合もあります。また基本的に有休休暇に関しては会社が買い取ることは禁止されていますが退職時のみは湯救急科を買い取ることができるので、買い取りを実施している企業もあります。

よく確認して、自分に損のないように退職を進めましょう。

会社事由の退職か、個人事由の退職かについてはよく考えること

退職には「個人の意思で退職する『個人都合』の退職」と、整理解雇やリストラのように「個人の意思で退職する『会社都合』の退職」があります。個人から退職を申し出た場合基本的には「個人都合の退職」になります。

ただし、「直近の会社から指示されていた残業時間が〇〇時間を超える場合」や「会社のパワハラにより止む無く退職する場合」は「会社都合」の退職と認定できる場合があります。「会社都合」の退職の場合、その後の失業保険の給付期間が長いなど金銭面でメリットがありますが、将来にわたり履歴書に「会社都合」の退職である旨を明記しなければならないなどデメリットもあります。

「会社都合」と認定できる場合でも、「個人都合の退職」にするか、「会社都合の退職」として扱うかは、今後の自分の人生も良く考えたうえで判断が必要です。

退職代行を使う場合

現職が退職に理解のある企業であれば社会人としては真摯に向き合って話し合い退職を円満に進めましょう。ただし、世の中にはどうしようもないブラック企業も存在します。

残念ながら現職が相当のブラック企業で、まともな退職相談ができない場合、退職代行を使うことも一つの手段です。交渉相手がブラック企業、パワハラ企業の場合、この交渉だけで心を病んでしまう場合もあります。退職代行を使うことは決して恥ずかしいことではなく、正当な方法です。

無理に自分で進めて心を壊すよりは代行を頼むことも一つの勇気です。

入社に向けて

円満に退職できるよう調整が進んだら、晴れて安心して新しい会社への入社準備に取り掛かりましょう。

実際には入社しなければわからない業務知識などもありますが、３０代は転職後に即戦力として期待されている部分があります。「この人は使える」と最初に思ってもらえるように、新しい会社で想定される業務について、わかる範囲での自学や準備は必要です。

入ってみなければわからないからと言って、ただ待っていては良い転職には繋がりません。自分から積極的に動く、追い求める姿勢が新しい会社でも評価されていくことでしょう。

まとめ：円満退職、調整をスムーズにする方法！

２０代会社員の退職は初めてのことも多く戸惑うことも多いでしょう。とはいえ、会社にとっても個人にとっても社員の退職は一大事です。だからこそしっかり話し合い、円満な退職にしたいですね。

円満に退職し、新しい会社に向けてさらに人生をアップさせていきましょう。より素敵な毎日がまってますね。